新型コロナウイルスには3種類あって、
- S型:ほぼ無症候性
- K型:無症候性~軽症、感染力中
- G型:重症化しやすい、感染力強
となっていて、K型に感染しておくと、G型の感染予防になります。
中国から日本への入国規制をするのが遅かった日本は先にS型とK型が流入・蔓延し、K型の集団免疫を獲得。そして、重症化しやすいG型の感染を少なくすることができたため、感染者・死者数が少ない状況となりました。
これが京大教授らによって発表された”国民集団免疫説”です。
あくまで一説に過ぎないものの、これが真実であるとすれば以下のようなことがわかります。(あくまで個人の意見です。)
大多数の日本人の扇動のしやすさ
新型コロナウイルスは日本人にとって全くの脅威ではないのですが、過度に不安を煽られ続けた結果ついには『不要不急の外出禁止』や『緊急事態宣言』が発令され、経済的に大ダメージを受けました。
さらに接客業に至っては従業員にフェイスシールドを着用させるというコントをさせられています。なぜ誰も疑問を呈しない?
「人命優先」とかいう謎の意見
新型コロナウイルスの死者数は、2020年7月23日時点で累計992人です。
データ引用元:特設サイト 新型コロナウイルス 感染者数データ|NHK
一方、感染症といえばのインフルエンザは年間1000人~3000人くらい死者が出ています。
データ引用元:人口動態調査 人口動態統計 確定数 死亡上巻 5-29 感染症による死因(感染症分類)別にみた年次別死亡数及び死亡率(人口10万対) | 統計表・グラフ表示 | 政府統計の総合窓口
また、多くが細菌やウイルスによって発症する肺炎の死者数は年間10万人前後です。(以下のグラフには誤嚥性肺炎も含まれると思いますが)
データ引用元:人口動態調査 人口動態統計 確定数 死亡上巻 5-12 死因年次推移分類別にみた性別死亡数及び率(人口10万対) | 統計表・グラフ表示 | 政府統計の総合窓口
統計がある年だけをまとめると以下のようになります。
年 | 新型コロナウイルス | インフルエンザ | 肺炎 |
---|---|---|---|
2020 | 992 | - | - |
2019 | - | - | - |
2018 | - | 3325 | - |
2017 | - | 2569 | 96841 |
2016 | - | 1463 | 119300 |
以上より「人命優先」とかいうなら緊急事態宣言を毎年発する必要があります。なぜ新型コロナウイルスだけを特別視しているんでしょうか。
あとインフルエンザのワクチンって打ったことありますよね。ワクチンなしのコロナ vs ワクチンありのインフルエンザの統計ですよこれは。
対策の無意味さ
さらに、緊急事態宣言が解除後の2020年5月25日~7月23日までの期間、新型コロナウイルスによる死者数の伸びは鈍化しており、死者数は140人しか増えていません。発症から死亡までの期間を鑑みたとしてもこの程度の伸びであれば、緊急事態宣言という対策は無意味であったと言えそうです。
都道府県をまたぐ移動の自粛
?
なんの意味があるのでしょうか。
県外ナンバーへの投石
県外ナンバーに投石することは刑法違反なのでやめたほうがいいです。というか法で規制しなくても普通せんだろ。
日本でデモやクーデターは起こらない
無意味な自粛を強いられて、観光業界や旅行会社、航空業界、飲食業界などは壊滅的な経済的被害を被っていることと思いますが、デモもクーデターも起こっていません。なぜですか。自分たちの権利を主張しなくてよいのでしょうか。あなた方の業界が潰れることを望んでいる人なんていないと思いますよ。
大増税時代に備えよう
2011年3月11日に東日本大震災が起こったため、2013年1月1日から復興税が課せられました。期間は、2013年1月1日から2037年12月31日までの25年間。
参考:https://home.kpmg/jp/ja/home/insights/2013/10/taxsrf.html
おそらく2022年あたりからコロナ税も課せられることと思いますので、増税に対処できるよう対策しましょう。ふるさと納税のやり方を覚えるとかiDecoで所得を減らすなどの節税対策が有効です。
- ふるさと納税 - 控除額シミュレーション
- iDeco
おわりに
不確定情報が多い中で断定的な意見を述べるのはよくないのですが、あまりに自粛ムードの強要が行き過ぎているので反対意見を並べてみました。こういうことを言いづらい昨今の空気感もどうかしてると思います。
コロナが怖いと思っている人は勝手に自粛すればいいと思うのですが、増税は全体で負担することになりますよね。不条理さを感じてしまいます。